ITサポートを当たり前のインフラに
ティースリー株式会社は「Win-Win-Win トリプルウィン」をミッションに掲げており、ITサポートを通じて、顧客、社員、社会の三方良しの実現と、その先に、ITサポートが当たり前のインフラになる社会を目指しています。
私がIT業界に入るきっかけは、いきつけのシュークリーム屋のフォローでした。オーナーがレジのオフィスソフトのインストールに困っていて、手伝ったことが、私の最初のITサポートです。それから10年以上経ち、DX化という言葉が生まれ、AI活用が促される時代になりました。
しかし中小企業の困りごとは相変わらず、「メールの設定の仕方がわからない。」「プリンターが起動しない。」「ソフトのインストールの仕方がわからない。」というもので、10年前と変わりません。
経済産業省の「IT人材需給に関する調査」によると、2030年までに最大で79万人のIT人材が不足する可能性があるとされています。IT人材不足の原因は、急速な技術の進化や人口減少と少子高齢化も挙げられますが、私はIT人材の所属にあると考えます。
日本ではIT人材の73.6%がIT企業で雇用されており、非IT企業に属する人材は26.4%となっています。これに対してアメリカにおけるIT人材がIT企業に勤める割合は、35.1％となります。残りの64.9%は非IT企業に属しています。つまり、6割以上のIT人材が非IT企業に就職しています。日本では「IT人材はIT企業にいる」は、当たり前のように見受けられますが、世界から見たら当たり前ではないのです。
しかし大手企業ならまだしも、中小企業の場合、企業内にIT部門を設けるのは難しいものも事実です。
ITの困りごとが発生するといっても、小規模の企業では、専門の人材を常駐で雇用するほどの頻度ではありません。また、ITサポートは売り上げを生み出す部署ではないため、人件費をかけることに難色を示す経営者は多いです。
中小企業でおこるITのトラブルシューティングは、往々にして「社内で比較的ITに詳しい人」が対応しています。しかし、「社内で比較的ITに詳しい人」にも本来の仕事があります。トラブル処理で本来の仕事が捗らず、企業の生産性も落ちていくという悪循環が生まれます。しかも必ずしもすべての課題が解決できるわけではありません。
社会全体でDX化が進むなか、中小企業の実状とのギャップが生まれていく時代だからこそ、私たちは、各企業が本業に注力し生産性を上げるためのITインフラが必要だと考えています。 自分で何とかできたとしても、得意でないのなら、他の誰かに任せるべきです。苦手なことに時間をかけないのは、生産性アップの基本です。
私たちは、ITサポートが当たり前の社会インフラとして発展する未来に向け、顧客、社員、社会と協力し共に歩みます。
代表取締役 榎本 登志雄